技術概要
エネルギー法とは、建築物の耐震性能をエネルギーの釣合に基づいて評価する計算方法です。大臣認定を受けずに確認申請で制振構造の建物の設計が可能です。
特長
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制振構造とすることで、耐震構造の建物より高い耐震性能を得ることが可能
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大臣認定を受けないため設計期間短くすることが可能
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付加制振※よりも制振効果の効率を高くすることでコストの低減が可能
※付加制振：耐震構造として柱・梁を設計した後、制振部材を組み込む手法
構造による違い
申請方法による違い
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メリットの大きい建物：鉄骨造、物流、事務所、工場等
適用事例
計算内容について、物流施設を想定した建物に対して一般財団法人日本建築センターの評定（BCJ評定-ST0296-01）を取得しています。
評定書
解析モデル